日系企業から外資系企業への転職は片道切符と言われることがあります。
外資系企業で活躍していた人が日系企業では期待されていたパフォーマンスを発揮できないこともあります。
しかしながら、企業分析とキャリアのプランニングを適切におこなっていれば日系企業に戻ることは可能です。
わたしは、日系企業と外資系企業を２往復しています（プロフィール詳細）。
それぞれのメリット・デメリットを検討しながら、適切なタイミングでスキルアップを実現することができました。
そこで、この記事では、外資系企業から日系企業に転職する際に気を付けるべきポイントを解説します。
記事を読み終えると、日系企業に戻ることを検討する際に気を付けるべきポイントを整理でき、後悔しない転職を実現することができます。
それでは、日系企業に戻るときに気を付けるべき５つのポイントについて解説していきます！
外資系企業と日系企業の違い
それでは、まずは外資系企業と日系企業の違いについて簡単に説明します。
もちろん企業毎に違いはありますが、一般的に両者には以下の違いがあります。
これらの違いについては、以下の記事で詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。
しかしながら、外資系企業の雇用形態に変化している日系企業も増加しています。
これまでの昭和型雇用を維持できない企業が増えているからです。
外資系企業に近い日系企業を探すことも可能になってきましたし、今後両者の差はますます縮まっていくのではないでしょうか。
日系企業に戻るときに失うもの５つ
わたしは外資系企業と日系企業を２往復しています。
両者にはメリット・デメリットがあります。
日系企業に戻るときに失うもの５つ
- 高待遇
- 自由な勤務環境
- 効率的・合理的な業務プロセス
- スピード感
- プライバシーと多様性
①高待遇
外資系企業に就職・転職する大きなメリットのひとつは待遇ではないでしょうか。
外資系企業の平均年収は日系企業の約２倍という調査結果もあります。
年俸そのものが日系企業よりも高いことに加えて、企業・職種によっては、高額なインセンティブやストックオプションが支給されることもあります。
単純に同業種・同職種の日系企業に転職する場合、多くの場合待遇の悪化は避けられないでしょう。
また、日系企業から「成果を出せば昇給する」と言われても、昇給のインパクトは外資系企業と比較してかなり限定的です。
②自由な勤務環境
外資系企業は成果主義です。
また、社員は様々な国・地域で様々なタイムゾーンで勤務しています。
従って、日系企業よりも自由な働き方が許されていることもあります。
リモートワークやワーケーションといった働き方の導入も進んでいます。
一方、日系企業でも一部こういった自由な働き方が可能になってきていますが、メンバーシップ型の企業ではまだまだ遅れているのが実情です。
転職する日系企業の社風・制度によってはこういった自由な働き方を手放すことになります。
③効率的・合理的な業務プロセス
外資系企業では、多様な人材が勤務しています。
また、国・地域のボーダーを超えて効率的に業務を遂行する必要があります。
従って、業務のプロセスも社員のマインドも効率性・合理性が重視されます。
儀式的な承認プロセスや発言機会のない会議への参加などはほとんどありません。
メール等のやりとりも役職に関係なく、簡潔であることが求められます。
日系企業ではまだまだ儀式的なプロセスが残っているところが多いのが実情です。
従って、外資系企業から転職するとストレスに感じることもあるでしょう。
④スピード感
外資系企業の経営・意思決定のスピードは非常に速いです。
特に課題の解決については、問題の特定から解決策の導入・実行のスケジュールが明確に設定され、迅速に対応されます。
職種によってはスピード感を重視される方もいると思います。
そんな方にとって、日系企業のスピード感や根回し文化はストレスに感じる可能性があります。
⑤プライバシーと多様性
外資系企業では従業員のプライバシーが重視されます。
無駄な残業や無意味な業務外のお付き合いは求められません。
また、有給休暇の取得に関してもとてもポジティブで、理由を聞かれることもありません。
日系企業では、
- 定時で帰りにくい
- 飲み会への参加を求められる
- 有給休暇を取得するのに気を遣う
といった社風のところがまだまだあります。
外資系企業での感覚でいると周囲とのギャップを感じることもありえます。
また、外資系企業では様々なバックグラウンドをもつ人材が勤務していますので、多様性も尊重されています。
そういった環境に居心地の良さを感じていた人にとっては、日系企業の社風が窮屈に感じられることがあります。
日系企業に戻るときに気を付けるべき５つのポイント
日系企業に戻るときに失うもの５つを紹介しました。
これらのデメリットがあっても、様々な事情や日系企業のメリットを重視し、日系企業に戻ることを検討される場合もあると思います。
こちらでは、日系企業に戻るときに気を付けるべき５つのポイントを解説します。
日系企業に戻るときに気を付けるべき５つのポイント
- 待遇を維持する
- 裁量を維持する
- 英語力を維持する
- 再度外資系に戻ることも想定する
- 業務外の時間の過ごし方
①待遇を維持する
同業種・同役職・同職種の転職で外資系企業の待遇を維持するのは難しいでしょう。
実際に私は外資系映画会社から日系ゲーム会社に転職したことがありますが、その際、年収は25%程度減額になりました。
ただし、より利益率の高い業界への転職や、役職が上がる転職であれば、現職の外資系企業の待遇との差を縮めることも可能です。
また、自分の生活スタイルや家族構成によっては、
- 住宅手当
- 家族手当
- 退職金制度
- 健康保険組合
等の日系企業ならではのメリットを享受して、待遇のギャップを埋めることが可能です。
②裁量を維持する
ジョブ型雇用の外資系企業では、担当業務の範囲における裁量が大きいことが一般的です。
一方、メンバーシップ型の日系企業では、個人の責任範囲が曖昧で、組織としてのコンセンサスが重視される傾向にあります。
メンバーシップ型の組織でも、上司となる人が自分のスキル・経験を評価してくれる環境なのか確認しておく必要があります。
また、伝統的な日系企業では、プロパー（新卒採用の生え抜き）社員が優遇されることもあります。
中途入社者でも活躍・昇進できる可能性についても口コミサイトや転職エージェントからの情報をチェックしましょう。
もし、待遇が許容範囲であれば、まだ成長フェーズにある日系企業を狙うのも選択肢のひとつです。
③英語力を維持する
転職先の日系企業での業務内容にもよりますが、外資系企業よりもネイティブスピーカーとのコミュニケーションは減ることが想定されます。
外国語のスキルは使用していないとあっという間に劣化してしまいます。
転職市場において英語力は非常にコスパの高いポータブルスキルです。
従って、業務内外で英語を使用する頻度を落とさない様に工夫し、英語力という重要なスキルのクオリティを維持する必要があります。
英語力の維持におススメのアプリがAI英会話アプリの「ELSA Speak」です。
忙しいビジネスパーソンでもスキマ時間で自分に合ったペースでレッスンを受けることができます。
ELSA Speakについては、こちらの記事で詳しく説明していますのでぜひご覧ください。
④再度外資系に戻ることも想定する
ある狙いや目的があって日系企業に転職しても、様々な事情から再度外資系に転職する機会があると考えておいた方が無難です。
日系企業のカルチャーに馴染めなかったり、家庭の事情で収入を上げる必要が生じた、など色々なリスクを想定しておく必要があります。
そのため、外資系に強い転職エージェントとの関係は継続しておき、常に転職市場の情報はアップデートしておきましょう。
⑤業務外の時間の過ごし方
日系企業では外資系企業ほどプライベートを尊重されない可能性があります。
飲み会、業務外のイベント、お付き合い残業など、その企業に馴染むために自分の時間を割かなくてはならないケースもあり得ます。
外資系企業の勤務スタイルをそのまま持ち込むと、組織に順応するつもりのない人と見なされてしまい、最悪の場合、業務にも支障が出ます。
また、柔軟な外資系企業とは違い、厳格に出勤・退勤の時間を管理する日系企業もあります。
その場合、子育て・介護など家庭の事情なども勤務に影響が出ない対策を講じる必要があります。
日系企業に戻るときにおススメの転職エージェント
MS-Japan（エムエスジャパン）
MS-Japanは管理部門の職種に特化した転職エージェントです。わたしは登録して10年以上になりますが、登録していて実感しているメリットは以下の５つです。
- キャリアアドバイザーの質が高い
- 優良な案件が多い
- 日系・外資系両方の案件を扱っている
- 管理部門の案件を専門的に扱っている
- ミドル層のみではなくシニア層（50歳以上）の案件にも力を入れている
職種専門型の転職エージェントになりますので、他の総合型エージェントとの併用をおススメします。
日系企業に戻るときに気を付けるべき５つのポイント：まとめ
以上、今回の記事では、外資系企業から日系企業に戻るときに気を付けるべき５つのポイントを解説しました。
日系企業に戻るときに気を付けるべき５つのポイント
- 待遇を維持する
- 裁量を維持する
- 英語力を維持する
- 再度外資系に戻ることも想定する
- 業務外の時間の過ごし方
日系企業、外資系企業それぞれにメリット・デメリットがあります。
長いキャリアの中で、自分の事情に合わせて両方の企業を検討することで選択肢を増やすことができます。
また、自分の勤務先が外資系又は日系に買収される、というケースもありえます。
両者の違いと自分のフィット感を確認しておくと、落ち着いて対応することができます。
また、今すぐ転職する意思がなくても、転職エージェントとは定期的に連絡を取り、自分が日系・外資系企業からのニーズを満たせる人材なのか確認することをおススメします。
最後まで読んで下さりありがとうございました！
